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保育園の入所申込のしおりを読んだ|0歳児の枠より先に確認すべきだったこと

新生児・産後

保活が、いよいよ本番に入りました。

住んでいる市から、来年度の「認可保育所等の入所申込のしおり」が公開されました。あわせて、各園の入所受け入れ人数も出ています。

わが家が目指しているのは0歳4月入園。つまり、このしおりが、そのまま自分たちの申込のルールブックになります。

読んでみて分かったのは、受け入れ人数より大事なものがあったということでした。

💡 この記事は、わが家(神奈川県鎌倉市)の令和9年度の入所申込のしおり(PDF)をもとにした記録です。制度も数字も、自治体と年度によってまったく違います。必ずお住まいの自治体の最新のしおりを確認してください。

まず見たのは、0歳児の受け入れ人数

正直に書きます。公開されて真っ先に見たのは、0歳児の受け入れ人数でした。

何人入れるのか。見学した園の枠はどうなのか。ここが分からないと落ち着きません。

結果として、去年と比べて大きな差はありませんでした。だから、特に焦ることはなかった。

数字は、比べて初めて読める

ここでひとつ、気づいたことがあります。

「0歳児◯人」という数字は、それ単体ではまったく意味が分かりません。

多いのか少ないのか。例年どおりなのか、今年だけ絞られているのか。比べる相手がないと、判断のしようがないんです。

私が焦らずに済んだのは、前年度の数字を見ていたからでした。もし今年のしおりを初めて見ていたら、同じ数字を見ても「これで足りるのか?」と不安になっていたと思います。

これから保活を始める人は、前年度のしおりにも目を通しておくことをおすすめします。多くの自治体でホームページに残っています。

人数以外に確認した5つのこと

人数を確認したあと、しおり全体に目を通しました。見たのは次の5つです。

しおりで確認したこと
  • 利用調整基準(点数)の仕組み
  • 申込のスケジュール(提出期限・結果通知の時期)
  • 必要書類
  • 兄弟加点や、育休復帰に関するルール
  • 去年からの制度変更点

そして結論から言うと、いちばん重要だったのは最後の「変更点」でした。

わが家に直撃した変更点:復職までの期間

しおりの冒頭に、「◯年4月入所からの変更点」というページがありました。

ここに、わが家の計画に直接影響するものが載っていました。

就労要件の保護者が入園した場合の、復職までの期間
  • 【変更前】入所後1か月以内に復職
  • 【変更後】入所後2か月以内に復職
理由は「復職時期の柔軟化を図ることで、スムーズな職場復帰を支援するため」とのことでした。

これは、ありがたい方向の変更です。

わが家の場合、私が育休6か月で先に復職し、2〜3月は妻が育休を継続する予定です。そして4月に入園できたら、妻が復職する。

この「入所後1か月以内」が「2か月以内」になったことで、妻は復職の時期を、もう少し後ろに倒せることになりました。

4月に子どもを預け始めて、生活のリズムが変わって、そこにすぐ仕事復帰が重なる。これがどれだけ大変かは、想像がつきます。1か月の猶予が増えるのは、かなり大きい。

ここで、自分の思い込みに気づきました

そして、同じ項目にこう書かれていました。

「ならし保育の進め方については従来(概ね2週間程度。子どもの状態に応じて保育所等と相談)から変わりありません」

——2週間。

実はわが家、ならし保育を「1か月」と想定して計画を立てていました。だから妻の復職は5月から、と考えていたんです。

もちろん、子どもの状態によって変わるものなので、余裕を持って見積もること自体は悪いことではありません。ただ、「1か月かかるもの」と決めつけて計画していたのは事実です。

しおりにはっきり書いてある。読めば分かることでした。

保活に限らず、ネットで調べた「相場感」で計画を立ててしまうことはよくあります。でも自治体の制度は、自治体の資料にしか正解が載っていません。

他にもあった、大きな変更

変更点は他にもありました。わが家に直接は関係しないものも含めて、性質の違うものが並んでいます。

育休中の在園児が、卒園まで通えるようになった

上の子が保育園に通っている家庭で、下の子が生まれて育休に入った場合の話です。

これまでは「対象の子が2歳になる月の末日まで」という期限がありましたが、「在園児が卒園するまで」に変わりました。

これは、第二子以降を考えている家庭にとって相当大きな変更だと思います。「上の子が退園になるから」という理由で復職を急ぐ必要がなくなるわけですから。

提出書類が増えたケースもある

法人の代表者やその専従者にあたる方は、就労証明書に加えて、法人の登記事項証明書が必要になりました。しかも「申込締切日の3か月以内に発行されたもの」という条件つきです。

自営業や会社経営の家庭は、ここを見落とすと間に合いません。

点数の項目自体がなくなることもある

利用調整基準(点数)についても、前年度にあった加点の項目が、今年度から削除されていました。

「去年はこうだったから」が通用しないということです。点数表は毎年見直されます。

就労証明書は、早めに動いたほうがいい

もうひとつ、実務的な話を。

必要書類の中に、取り寄せに時間がかかるものがあります。代表が就労証明書です。

これは自分で書けるものではなく、勤務先に依頼して書いてもらう書類です。つまり、相手の都合に左右されます。総務が忙しい時期に重なれば、2週間かかることもある。

わが家の場合、4月入所(一次審査)の締切は10月31日。逆算すると、10月に入ったらすぐ動くべきだと分かります。

締切から逆算してやること
  • しおりを読んで、自分に必要な書類をリストアップする
  • そのうち「他人に書いてもらう書類」を先に依頼する(就労証明書など)
  • 発行日に条件がある書類は、早すぎてもダメなので注意
  • 記入方法に迷ったら、締切間際ではなく早めに窓口へ

【追記】実際に依頼したら、1日で届きました

この記事を書いた翌日、さっそく職場に就労証明書を依頼してみました。

結果、依頼した翌日にはデータで届きました。拍子抜けするくらい早かったです。

もちろん、勤務先の規模や時期によって変わると思います。ただ、これで締切の1か月半前に、いちばん時間が読めない書類を確保できました。

締切間際に依頼が集中すれば、当然もっと時間がかかります。早く動く人ほど、早く返ってくる。それだけの話なのかもしれません。

点数の仕組みは、思ったより複雑でした

最後に、正直な感想を。

利用調整基準、つまり「点数」の仕組みは、思っていたよりずっと複雑でした。

基本の点数があり、そこに加点や減点の項目が細かく並びます。同じ点数だった場合の優先順位まで決まっている。読み解くのに、それなりの時間がかかりました。

ここは具体的な内容を書きません。自治体によってまったく違ううえ、毎年見直されるからです。他の地域の情報を参考にすると、かえって間違えます。

自分の自治体のしおりを、自分で読む。遠回りに見えて、これがいちばん確実でした。

まとめ:しおりは「読む」より「去年と比べる」

今回いちばんの学びは、これです。

受け入れ人数は、あくまで入口。本当に見るべきは「変更点」でした。

枠の数は自分ではどうにもできません。でも、制度の変更は自分たちの計画を組み直せる情報です。復職の時期、書類の準備、点数の考え方——どれも、知っていれば動けることばかりでした。

そして、去年と比べること。数字も制度も、比較して初めて意味が分かります。

わが家はこれから、書類をそろえて申込に進みます。締切まで、あと1か月半。

※この記事の内容は、わが家が住む自治体の令和9年度のしおりにもとづくものです。制度も締切も自治体によって異なり、毎年変わります。必ずお住まいの市区町村の最新の情報をご確認ください。

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投稿者プロフィール
よっこパパ

「新米パパの育児ノート」を運営している、よっこパパと申します。
2026年7月末に第一子(男の子)が誕生し、現在は育休を取って毎日どっぷり育児をしています。普段は理学療法士として働いています。
妊娠が分かった日から出産、そして産後の今日まで——パパ目線で実際に体験したことを、そのまま記録しているブログです。神奈川県鎌倉市在住。

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